マックブレインは、人事コンサルティングと賃金制度、人事考課、人材育成などの人事制度の整備に特化した専門企業です。

Ｂ社　業種：建設業　従業員数：100名

経営成績に連動した一元管理ができる賃金制度に整備したことにより、社員一人ひとりの努力を経営の成果で還元できるようにしました。

Ｋ私立総合病院　職員：1300名

人事考課を処遇に反映させるだけではなく、社員の指導育成に役立てる仕組みにしました。

C社　業種：化粧品メーカー　従業員数：400名　売上高：95億円／年

役割資格要件書に改革し、役割と行動を具体的に明確化したことにより、社員の業績の向上に役立てました。

Ｉ社　業種：総合商社　従業員数：500名

経営成果と連動した年俸制度にしたことにより、社員の自律の強化とモラールの向上につなげました。

Ｗ社　業種：耐震工事請負業　従業員数：100名

スキルマップリストの導入により、社員に必要な行動を具体的に示し、どのように、どこまで行動すべきかを明確にしました。

Ｎ私立大学　職員：180名　教員：400名

評価制度の内容、仕組み、仕方を見直し、個人の仕事や働きをさらに的確に、納得性のある評価ができる制度に改革したことで組織の活性化を促しました。

H社　業種：工作機械メーカー　従業員数：200名　売上高：52億円／年

役割と行動特性を社員にしっかりと具体的に示すことができ、人事考課の精度が向上しました。

Ａ社　業種：建材製造業　従業員数：80名　売上高：20億円／年

人事考課を社員にとって、わかりやすく考課しやすい仕組みに変えることで、信頼性を高め、社員の能力と業績の向上に確実につなげました。

Ｔ社　業種：精密機器製造業　従業員：150名　売上高：60億円

細かな診断から、的確な課題を抽出してもらったことで、希望に沿った納得性の高い制度整備が行えました。

Ｋ社　業種：流通業　従業員：150名　売上高：100億円

日報集計型の賃金システムで管理がシンプルになりました。さらに社内の連帯意識も高まりました。

Ｈ社　業種：食品卸売業　従業員：120名　売上高：80億円

長い間、人事考課で苦労していたところ、段階式人事考課制度を紹介してもらいました。
今では、信用度の高い人事考課が行うことができています。

Ｆ社　業種：化学品メーカー　従業員：200名　売上高：90億円

社内での目標管理の運用が難しく諦めかけていたところ、ポイントを抑えた整備をしていただき、うまく管理できるようになりました。

Ｆ社　業種：電機製品製造業　従業員：400名　売上高：170億円

資格等級の要件書の作成で困っていたところ、従業員の現業に負担がかからない作成計画を提案してもらい大変助かりました。現在も継続して弊社の人事管理に協力してもらっています。

F社とN社の企業合併　業種：車部品製造業　従業員：F社 3500名　N社 2800名　合併後 4500名

企業合併後、予定通りの合併効果が実現できずに業績は低迷し、回復できずにいたところ、総合対策で再建を目指し、取り組んでもらい、合併効果が期待とおり達成できました。

M社　機械器具工業協同組合 組合員企業8社
業種：ベアリング製造、金型鋳物製造、ボルト類、工具器具類等の機械器具製造業

8社の企業の抱える課題がそれぞれ違っていたため、中々、対策を打てずにいましたが、集団指導のコンサルティングで対策を絞って取り組んだことで、成果を挙げることができました。

K社　業種：化学品メーカー　従業員：500名

社員一人ひとりが、労働時間を有効に活用することを意識するようになり、残業時間も減り、コストの削減と同時に業務の効率も上がりました。

O社　業種：建材メーカー　従業員：500名

これまでは恒常的な要員管理を行っていたため、各部署のニーズにあった人員の適正化が図れていませんでした。管理活動のコンサルティングで改善に進んでいます。

O社　業種：食品メーカー　従業員：600名

キャリアや能力をもった非役職者の処遇のため、複線型の専門職制度を採用していましたが、うまく運用できていませんでした。

業種：介護リハビリ施設　従業員：１００名～３００名

医療・介護・リハビリテーション等の事業の組織管理に関する制度整備の概要です。

業種：機械部品製造　従業員：２００名

中小企業における正社員の採用活動の支援指導の概要です。

Ａ社　業種：建設業　従業員：１００名

今後起こりうる災害に対し、いかにその被害を最小限に抑えつつ、事業継続のためのリカバリーを図るかの対策を早急に作ることが必須であると考えていました。

Ｈ社　業種：卸売業　従業員：１２０名

人事考課は整備されましたが、幾つかの部署から考課後の本人へのフィードバックが難しいとの声がありました。そこで人事考課のフィードバックに関する指導を依頼しました。

Ｏ社　業種：照明器具メーカー　従業員：２５０名

開発部門スタッフの勤務体制にフレックスタイムの導入を考えていました。

Ｈ社　業種：機械メーカー　従業員：５００名

人口の少子化と高齢化の状況の中で、いままでの雇用管理制度では行き詰まり、全面的な見直しを行いました。

Ｄ社　業種：食品メーカー　従業員：２００名

ポイント制による賞与制度の作成指導の事例です。

Ｏ社　業種：アパレルメーカー　従業員：３００名

ポイント制による退職金制度の作成指導の事例です。